先週のマーケットは日米とも力強い動きとなりました。米国市場はSOX指数が+7.98％となり、ハイテクの比重の高いNasdaq、Nasdaq100がともに2％を超える上昇。S&P500は２年ぶりの最高値更新となりました。日経平均も半導体関連が大きく値を上げ、保有株ではアドバンテストが+14.5％、東京精密が+9.2％となりポートフォリオ全体は+1.4％、年初来で+4％超の水準となっています。
米国では金融政策の緩和方向への転換の可能性が高まり、日本では３０年ぶりのデフレ脱却が現実化しつつあることから、日米ともに中長期的に株式市場は強い先高観が支配しています。
ただ、バリュエーションの面では割高感もあり、特に米国株式はMag7の成長に過度の期待がかかっており継続的な上昇のためには裾野の拡がり、金融環境の改善によるラッセル2000など小型株の回復が必須と思われます。日本株についても短期的な過熱感は拭えず米国市場の調整につられる可能性はありそうです。
1/12週の株式市場は、日経225が前週比+6.59％、TOPIXが+4.21％と日本市場が想定外の上昇を見せました。日経225は、日本３連休明けの1/9に半年ぶりに引け値での高値を更新すると、1/11には34年ぶりに35,000円台を回復しました。SQに伴う需給要因もあったものの、日本企業の構造改革への期待が高まり、持たざるリスクを意識した動きも見られたようです。
米国市場は、週初にQT減速の憶測が高まったことや、CPIは予想を上回ったもののインフレ鎮静化の見通しが強まったことで、１０年金利が低下に向かい、ダウは前週比+0.34％、S＆P500が+1.82％、Nasdが+3.09％、Nasdaq100が+3.23％とハイテク中心に底堅い展開となりました。
ポートフォリオは+2.2％となっています。
米国株式は依然割高感が強く４Q決算でのEPS成長率の上昇が今後の上昇には必要と思われますが、急上昇し上値期待感が非常に強い日本株式についても、日経平均全体のPERは概ね天井圏の水準である15.6倍となっており、このまま36,000円台を買い進むためにはEPSの増益基調加速が必須となります。日米ともこれから本格化する決算発表を慎重に見ながら銘柄を厳選していく必要がありそうです。
2024年は申し分のないスタートとなっていますが、やや想定よりも早いスピードで動き始めている印象があります。年後半の米大統領選挙や日本の政局を見据え、夏場あたりまでは今のポジションを維持するつもりでしたが、早めにアセットアロケーションの見直しも必要となるかもしれません。
2024年最初の週の株式市場は下落の週となりました。ダウは▲0.59％と小幅な下落でしたが、Nasdaq、Nasdaq100はいずれも3％を超える下げとなりました。年末までの金利急低下による9連騰の巻き返しとも思われますが、週末に発表された雇用統計で早期の利下げ期待はやや後退しており今後の経済指標やFED高官発言が注視されます。
米国の長期金利は12/28に3.79％を付けた後反転し、4.05％まで上昇しています。FRBが最後の利上げを行った7/26時点の10年金利3.86％だったことから早期利下げ期待だけでの10年金利低下は一服かもしれません。このままS＆P500とNasdaqが最高値を目指せるかはこれから本格化する4Q決算でのEPS上昇が必須となります。
一方、日本株式は2営業日の取引でしたが、銀行や高配当株式などが急伸し、日経平均こそ小幅マイナスでしたが、TOPIXは+1.5％としっかりとした展開となりました。新年から開始のNISAの影響との声も聞かれました。個人の買い意欲は強いようです。
ポートフォリオでは、年末に税控除目的で売却したTMFの資金を使い、NISA成長枠でEDVとQQQMの購入を相場状況を見ながら行っていくほか、EPIとGLDMを買い増す予定です。日本株式については、引き続き高配当銘柄を中心に主力銘柄を買い進めていく予定です。
2023年最終週の株式市場は小幅ながら日米とも上昇しました。年末年始を控えた週末こそ利益確定売りが出たようですが、11月以降高まっているソフトランディング・早期の利下げ期待感には強いものがあります。
2023年年間では年初の大方の予想を裏切り、Nasdaq、Nasdaq100の43.42％、53.81％を筆頭に日経225、TOPIXとも25％を超える好調なパフォーマンスを記録しました。ポートフォリオは+17.7％とバランスファンド（Nikko DC Index Balance 株式60％）の+16.50％と同等でしたが、今年の後半、米国株式と米国債券がともに大幅に下落する局面では、一昨年の年初のようにキャッシュ化を進める必要があったのではないか？機動的にアセットアロケーションを変更することで超過収益獲得の余地があったのではないか。反省とともに来年へ向けての課題としていきたいと思います。
クリスマスを控えて外国人投資家による売買が減少する中、先週の株式市場は日米とも堅調に推移しました。ダウは+0.21％、S＆P500は+0.75％、Nasdaqは+1.21％、日経225は+0.60％、TOPIXが+0.18％となっています。
米国金利は、住宅関連の指標が弱含みで推移し、GDP確報値とPCEも予想を下回りました。FOMC以降下げ基調の長期金利は10年債4％割れが定着し3.9％を挟んだ展開となっています。
日本株式では、日銀政策決定会合後買戻しが入り年初来高値に迫る動きとなりました。個別では、ダイハツ工業の検査不正が発覚し、親会社のトヨタ自動車が弱い展開となっています。
ポートフォリオは前週比若干のプラスとなり11月末水準に迫っています。
米国市場は早期利下げ観測が高まっており、今週はS＆P500の最高値更新も期待されています。日本市場も企業業績拡大から賃上げの好循環が期待されており、上昇基調が予想されます。引き続き株式ウェイトは現状を維持します。
先週の米国株式市場は、ダウが+2.92％、S＆P500が+2.49％、Nasdaqが+2.65％、Nasdaq100は+3.35％と大きく上昇しました。ダウは史上最高値となりました。11月のFOMC以来、長期金利は低下基調を強めていましたが、12月FOMCで予想通り利上げを見送り、パウエル議長会見で利下げについて議論されたことが明らかにされたことで低下に勢いがつき、10年金利は一時3.8%台をつけました。
FOMCメンバーが適正と考える短期誘導金利を示すドットチャートからは、2024年に3回、2025年に4回、計7回の利下げが見込まれています。10年長期金利の水準は、債務問題で5％超まで急上昇する以前の7月末の水準に戻ってきました。長期金利の適正水準は、見込まれている7回の利下げ到達地点の短期金利3.25-3.5%を前提に、米国の潜在成長率とインフレ率から導かれますが、2022年末の潜在成長率が1.8％とされていることを考えると、低下余地は限られています。そのうえ上でこの水準からの株価上昇は、個別企業のEPS次第となり、年明け以降のQ4決算発表が待たれます。
日本株式は、急激な円高によるトヨタなど輸出関連株などの下落によりバリュー株が、さえない展開となる一方、米国株式につられ半導体関連が強く日経平均は33,000円を挟んだ展開となっています。週間では日経平均が+2.05％、TOPIXは+0.34％となりました。
ポートフォリオは、米国株式の上昇によりドル建てでは大きく評価益が増加したものの、ドル円が▲1.91％下落したことで前週とほぼ変わらずの水準となっています、
米国株式市場はQ4決算が出そろうまでは買いづらいところではありますが、金融政策の転換にかなり近づいていることもあり、現状のエクスポージャーは維持し、金利低下を好感するポートフォリオへの入れ替えも検討します。為替については、円高の余地はまだあるものの、現時点では金利差縮小も限定的でありドル資産の縮小は考えていません。
日本株式市場は、ゼロ金利の解除は年度内に可能性があると思いますが、現時点での短期金利の上昇余地は小さく、株価への影響は限定的と考えています。YCCの解除による長期金地の上昇の可能性があることから、引き続き銀行株のウェイトを高めに維持し、東証の市場改革による経営効率化が見込める企業の積み増しも行っていきます。
先週の米国株式は続伸となり、ダウは+0.01％、S6P500は+0.21％、Nasdaqが+0.69％となり、S＆P500、Nasdaqは引け値での年初来高値、ダウは2022年来の高値水準となりました。一連の雇用関係指標が発表され、週末の雇用統計が予想を上回ったことで来年以降のリセッション懸念が和らぎました。一方、日銀の政策変更への思惑からリスク回避の円高が急激に進んだ日本株式は、日経平均が▲3.36％、TOPIXが▲2.44％と下落し直近レンジの中心の水準となっています。
ポートフォリオは急激な円高もあり11月水準を割り込んでいます。投資行動は、地銀の一部を売却し、急激な円高を受けて大きく下落したトヨタ自動車と三菱重工を購入しました。
米国インデックスは年初来高値を更新し年末ラリーへの期待は高まっていますが、今週はFRBの金融政策変更のスピード感を見極めたいと思います。日本株式は、デフレ脱却の過程と考え強気を維持しsます。
