先週の米国株式市場は週間を通して下落となりました。S＆P500は▲2.39％、Nasdaqは▲3.16％となりました。３Qの企業決算発表が本格化し、NFLXやATTとTSLAで明暗を分けましたが、中東情勢の緊迫化による原油価格上昇や金利上昇が相場全体により大きく影響しました。週末には、金価格が2,000ドルに迫る勢いで上昇し、金利は急低下しリスクオフの様相を示しました。
日本株式市場はTOPIX▲2.30％、グロースの影響の大きい日経平均は▲3.27％と大きく下げていますが、10/4の安値は保って越週しています。
ポートフォリオ評価は前週比▲1.8％となり再び6月末の水準を下回りました。
米国金利の急騰が続いており債券の評価が大きく毀損しポートフォリオは、分散効果が得られていません。長期金利の上昇は、金融の引締めと同等の効果を市場にもたらし、FRBの金融政策にも影響を与え始めています。金利水準の着地点はまだ見えませんが、落ち着くまで配当を得つつ引き続き債券エクスポージャーは維持します。
株式については、やや急速な下落となっています。中東情勢の悪化とともに、Q3決算でEPS予想が低下していることも懸念材料です。株価が上昇するためには、PERが上がるかEPSが上がることが必要ですが、10年債券金利が5％に迫る現状ではPERの上昇は望めません。来週のGAFAMの決算でEPSが事前予想を下回るようだと更なる株価下落が予想されます。
外国株式は、高配当のVYM投信を売却し一部でQQQの購入を行っています。GAFAM決算や金利動向を見ながら買い増しのタイミングを図っていきます。
日本株式は、下落局面を捉えバリューグロース問わず主力株の買い増しを行っていきます。
