金融不安の一服で3月末に広がった楽観的な見通しは、東京市場開始前に伝わった予想外のOPECによる協調減産による原油価格の暴騰により一気に懐疑的なものになりました。その後、米国市場で相次いだ雇用関係の指標の悪化により、金利が急低下しましたが、株式市場はこれを景気後退懸念と受け取りネガティブに反応しました。週末には雇用統計が発表され、概ね予想通りとなる中、平均時給は予想を下回りポジティブな結果となりましたが、マーケットはグッドフライデーのため休場で週明けの東京市場での反応が注目されます。
ポートフォリオでは、週前半の原油価格高騰と半導体指数の下落を受けて保有のSOXLを全売却し、キャッシュ滞留としています。雇用指数の悪化を受け金利が急低下しているため、このタイミングでの債券買い増しは見送っています。評価は前週比▲1％ほどとなり、年末比+4.1％となりました。
米国株式については、利上げの最終局面にありリセッションの懸念が意識されていますが、中間反騰が継続する可能性もあり慎重に相場の流れを見極めていきたいと思います。
一方、日本株式については、相対的に物価上昇が抑えられる中で唯一量的緩和が継続されていることを背景に資金が流入しやすいと思われることから高めのウエイトを継続しています。高配当銘柄への分散投資を基本としつつ、現在はJPXによる市場改革要請やYCCの早期解除を期待してPBR1倍未満のバリュー銘柄や金融銘柄へ重点投資を行っています。
